真空機器の西和産業 TOP >> 企業情報
会社概要
会社名 | 西和産業株式会社 |
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代表者名 | 代表取締役 磯部 好世 |
対応エリア | 全国対応(メインは関西・関東エリア) |
定休日 | 土・日・祝、夏期・冬期休暇 |
営業時間 | 9:00~17:30 |
大阪本社 | 〒555-0024 |
大阪市西淀川区野里1丁目32番5号 | |
TEL:06-6478-2181 | |
FAX:06-6478-2191 | |
川崎営業所 | 〒212-0016 |
川崎市幸区南幸町3丁目17番地アースイン401号 | |
TEL:044-511-9661 | |
FAX:044-511-9662 | |
事業内容 | 真空バルブ、真空機器、部品の図面作成、設計、追加工、複合品提供 |
資本金 | 3,000万円 |
主要納品先
(株)朝日工業社、岩谷瓦斯(株)、(株)ウエキコーポレーション、エア・ウォーター(株)、エス・アイ・アイナノテクノロジー(株)、(株)NHVコーポレーション、NECパーチェシングサービス(株)、(株)エム・エー・シー、大阪ガス(株)、(株)大阪真空機器製作所、カグラエンジニアリング(株)、(株)カネカ、京セラ(株)、小池酸素工業(株)、光洋サーモシステム(株)、(株)古島、(株)サムコ、山陰酸素工業(株)、三光機工(株)、サンヨー(株)、三和真空(株)、(株)島津製作所、神港精機(株)、神鋼電機(株)、シャープ(株)、新菱冷熱工業(株)、住友電気工業(株)、住友精密工業(株)、大日本スクリーン製造(株)、太陽日酸(株)、竹内電機(株)、多田電機(株)、(株)巴商会、(株)東芝、ナイス(株)、日新電機(株)、日精(株)、日本電気(株)、パナソニック(株)、(株)日立製作所、富士通(株)、富士電波工業(株)、三ツワフロンテック(株)、(株)美和製作所、(株)リコー、ローム(株)、大阪大学、関西大学、九州大学、京都大学、東京大学、東京工業大学、広島大学、その他(数社)(50音順)
沿革
昭和42年9月 | 大阪市東区九太郎町に資本金100万円で設立 |
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昭和45年3月 | 資本金を300万円に増資 |
昭和47年12月 | 京都営業所を開設 |
昭和53年6月 | 京都営業所独立(旭産業(株)) |
昭和54年9月 | 資本金を1,000万に増資 |
昭和58年11月 | 本店を大阪市淀川区西中島に移転 |
昭和62年6月 | 真空機器工業(株)を買収 |
昭和63年5月 | 大阪市西淀川区野里に自社ビルを購入 本社を現在地に移転 |
昭和63年10月 | 名古屋営業所を開設 |
平成元年4月 | 資本金を2,000万に増資 |
平成元年4月 | 福山営業所・川崎営業所を開設 |
平成2年1月 | 福山営業所自社ビル購入 |
平成4年3月 | 資本金を3,000万に増資 |
平成4年5月 | 名古屋営業所独立(スリーエス(株)) |
平成8年2月 | 北九州営業所を開設 |
平成18年9月 | 福山営業所自社ビル売却、福山出張所を開設 |
平成19年11月 | 北九州営業所を移転、北九州出張所を開設 |
令和1年10月 | 松葉幹夫社長 取締役会長に就任 |
令和1年10月 | 磯部好世取締役 代表取締役社長に就任 |
アクセスマップ
本社
川崎営業所
福山出張所
〒720-2104 広島県福山市神辺町道上2832-3-202
北九州出張所
〒804-0043 北九州市戸畑区観音寺町2-19
環境方針
環境へのおもい
今昔より富士山にたとえられる美しい国として、国際的に知られている我国日本の商都・大阪を中心に、真空応用装置・真空部品・そして半導体製造装置用関連機器・設計・外注製造・販売といった先端的事業にかかわっている私たちは、ともすればそれが、地域社会や地球環境に取り返しのつかない影響を与えるかもしれないことを深く認識し、汚さず・減らさず・そして壊すことのない、環境に配慮した活動を行います。 そのために私たちは、あらゆる法を遵守することはもとより、自ら策定した規格・基準に則り『正義な活動』を目指します。
取り組み
1.環境を守るための組織と仕組みを構築し、運用する。
2.私たちの事業活動が及ぼすこととなる、あらゆる環境阻害要因を摘出し、環境保全の方策を模索し推進するために、その組織と仕組みは、継続的に見直され改善される。
3.環境に関わる法令、各種条例はもとより、お客様の要求を順守し、仕入先指導を行う。
4.環境方針を当社のために働く人(要員)に周知し、全員が理解、行動ができるように指示する。 (1)総購入量の管理及び削減とサービス効率の考慮による資源保護 (2)産業廃棄物の管理及び削減による土壌汚染の撤廃 (3)環境阻害特定物質の撤廃 (4)環境保全設備の充実と従業員の健康管理
5.当社の全従業員は、本方針を十分に理解し、構築した環境を守るための手段と方策を有効に活用して、活動する。
6.本方針は文書化し、全従業員に周知させるとともに一般の人にも開示する。
真空機器、真空部品に関するご質問・ご相談は、お気軽にお寄せ下さい。